妻が、夫と不貞相手2名に対して慰謝料を請求した裁判例

　東京地裁平成28年 5月25日判決をご紹介します。

　原告は、平成１５年４月１０日、結婚し、被告Y１と婚姻し、長男を設けました。
　被告Ｙ１は、平成２６年５月２３日、被告Ｙ２と不貞行為を行いました。
　また、被告Y１は、同じ勤務先の被告Ｙ３と、平成２６年１２月２７日頃から性的関係を持つようになり、ホテルに宿泊したり、温泉に宿泊旅行に行っていました。

　そこで、原告は、被告Y１，Y２，Y３に対して、慰謝料を請求して裁判を起こしました。　
　裁判所は、慰謝料について、以下のように判断しました。

　「原告と被告Ｙ１は、平成１５年４月１０日に婚姻した夫婦であり、その婚姻期間は１３年近くに及び、同居期間も平成１６年頃から平成２７年４月まで１１年間に達しているところ、被告Ｙ１と被告Ｙ２及び被告Ｙ３との性的関係が発覚したことを契機として、別居に至り、被告Ｙ１によって夫婦関係調整調停（離婚）が申し立てられるに至っているものと認めることができ、証拠（中略）によると、原告は、被告Ｙ１と被告Ｙ２及び被告Ｙ３との性的関係を認識し、少なくない精神的苦痛を受けたものと認めることができる。
　他方、上記１において認定したとおり、被告Ｙ１と被告Ｙ２は、原告との婚姻関係を解消して再婚することに向けて密に連絡を取り合っていたものと認めることができるものの、平成２６年５月２３日に性的関係を持ったにすぎない。
　また、上記第２の２(3)イの前提事実において認定したとおり、被告Ｙ１と被告Ｙ３との交際期間も、平成２６年１２月２７日から平成２７年１月２４日までの１か月間にとどまるものと認めることができる。
　そして、証拠（甲１４、原告本人）によると、原告は、被告Ｙ１による不貞行為を宥恕し、婚姻関係の継続を希望する旨の意思を有しているものと認めることができる。
　以上のほか、本件に現れたすべての事情を総合考慮すると、被告Ｙ１、被告Ｙ２及び被告Ｙ３が原告に対して賠償するべき慰謝料は、被告Ｙ１及び被告Ｙ２につき７０万円、被告Ｙ１及び被告Ｙ３につき８０万円をもって相当というべきである。」

　不貞相手が複数いる場合の慰謝料の考え方について参考になる裁判例です。